不要となったコピー機は、どのように処分すればよいでしょうか。
コピー機はその大きさから、通常の資源ごみとして簡単に処分することができません。
また、コピー機をごみとして出す場合の分別・廃棄方法がわからない方もいるでしょう。

この記事では、コピー機の処分方法と処分する際の注意点について、詳しく解説します。

コピー機を処分する際にまず行うこと

コピー機を処分する前に、コピー機の入手方法を確認しましょう。
リースやレンタルで入手した場合、所有権はリース会社やレンタル会社にあるため、ユーザーが勝手に処分することはできません。

リースとは、リース会社と契約を結び、契約期間が終了するまでコピー機を利用できるシステムです。
レンタルとは、コピー機が必要な期間のみ借りられるシステムです。

リースやレンタルのコピー機は、貸し出し会社に連絡し、返却手続きを行う必要があります。
会社や個人名義で購入した場合は、このあとご紹介する方法で処分可能です。

コピー機を処分する8つの方法

個人名義や会社名義で購入したコピー機の場合は、以下の方法で処分が可能です。

1. 粗大ごみ
2. 産業廃棄物業者への回収依頼
3. 不用品回収業者への回収依頼
4. メーカーへの回収依頼
5. リサイクル業者への買取依頼
6. フリマサイトネットオークション
7. 支援団体への寄付
8. 下取り

以下より詳しく見てみましょう。

1.粗大ごみに出す

家庭や個人で買ったコピー機は、自治体の「粗大ごみ」として処分できます。

粗大ごみとして出す場合は、事前に予約し、料金を支払う必要があります。
資源ごみのように回収には出せないため、ご注意ください。
粗大ごみのルールは自治体によって異なるため、捨てるまえに確認しましょう。

また、プリンターほどのサイズであれば「燃えないごみ」に出せる場合もあります。

一方で、会社名義のコピー機は、産業廃棄物として処理しなければならないため、粗大ゴミとしての処分は不可能です。

コピー機の処分費用に関しては、以下の記事もご参照ください。

＜内部リンク｜コピー機 処分費用＞

2.産業廃棄物業者に依頼する

会社名義で購入したコピー機は、産業廃棄物として処分する必要があります。
処分は資格を持った「産業廃棄物業者」に依頼しましょう。

産業廃棄物業者に依頼する場合は、業者選びも重要なポイントです。
悪質な業者を選んでしまうと、見積もりと実際の金額が異なる、無資格の業者に依頼してしまうなど、トラブルが発生する可能性があります。

信頼できる産業廃棄物業者を選ぶには、以下の4点を確認しましょう。

• 産業廃棄物処理の資格を有している
• 地方自治体や認証機関から認証を得ている
• 費用が明確である
• 廃棄物処理の仕方が明記されている

上記のポイントをすべて満たす業者は、安心してコピー機の処分を依頼できます。

3.不用品回収業者に依頼する

不用品回収業者は、不要になった家電家具に加えて、コピー機の回収も行っています。
コピー機以外の不用品も、まとめて回収を依頼できる点がメリットです。

コピー機がまだ使用可能な状態であれば、買取をしてくれる業者も存在します。
業者がコピー機を買い取ってくれた場合は、売却益が発生するでしょう。

不要品回収にかかる費用は、業者によって異なります。回収費用だけでなく、運搬費用が発生するかどうかも確認しましょう。

4.コピー機メーカーに回収を依頼する

大手メーカーのほとんどは、使用済みや故障したコピー機の回収を実施しています。
ただし、無料回収を行っていないメーカーが多いため、注意しましょう。
メーカーによる回収費用は、本体の重量によって決まっているケースが多いです。

例えば、Canon（キャノン）では、30kgを下回る場合は14,500円、30〜100kg未満だと39,000円で回収してくれます。
また、SHARP（シャープ）では、70kgより軽い機種は30,100円、70〜150kg未満は34,500円で回収可能です。

5.リサイクル業者に売却する

状態が良いコピー機を処分する場合は、リサイクル業者に売却する方法もあります。
処分費用がかからないうえに、買取料をもらえるのがメリットです。

ただし、10年以上前に購入したコピー機や、傷や汚れが目立つものだと買い取ってもらえない可能性があります。

コピー機を高く売りたい場合は、掃除や適切なメンテナンスを行って状態を良くしてから売却に出しましょう。

6.フリマサイトネットオークションに出品する

リサイクル業者のほかに、フリマサイトやネットオークションに出品する方法もあります。
これらを利用すると、スマートフォンやパソコンを使って、個人間で不用品の売買ができます。

ただし、出品したからといって、すぐに売れるとは限りません。
特に業務用のコピー機は、需要が限られるため買い手が見つかりにくい傾向にあります。

出品する際には、タイトルや説明文、複数の写真を掲載し、コピー機のスペックを正確に伝えましょう。
情報量が多いほど信頼性が高まり、買い手が見つかりやすくなります。

7.支援団体に寄付する

不要になったコピー機を、ボランティア団体やNPO団体に寄付する方法もあります。
寄付されたコピー機は現金化されて発展途上国の支援や活動資金に使われることがあります。

コピー機に使用されているレアメタルを回収し、資源として再利用する場合もあります。

寄付するときは、送料や年式をあらかじめ確認しておきましょう。
コピー機をリサイクルする場合、製品の年式が指定されているケースもあるためです。

8.下取りを依頼する

コピー機の買い替えを検討している方は、新しいコピー機を導入する業者や家電量販店が、下取りに対応しているか確認しましょう。
下取りが難しいケースでも、古いコピー機を処分する業者を紹介してくれるかもしれません。

ただし、下取りには条件が付いている場合があります。
例えば、同じメーカーから新しいプリンターを購入する、一定額以上の機種を購入するなどの条件が設けられています。

下取りを依頼するまえに、業者や店舗に確認しましょう。

コピー機を処分する際の注意点

コピー機を処分する際には、以下の5点に注意しましょう。

• コピー機の初期化
• メモリーカードの抜き忘れ
• 資料の置き忘れ
• インクトナーカートリッジの回収
• 信頼できる業者選び

これらの注意点を疎かにすると、情報漏洩やトラブルにつながる場合もあります。以下より詳しく見てみましょう。

必ずコピー機を初期化する

コピー機を処分する際には、必ず初期化してください。
コピー機に記録されたデータをそのままにして処分すると、第三者から悪用されるおそれがあるためです。
コピー機自体を初期化すれば、手軽にデータを削除できます。

初期化の方法は、コピー機の取扱説明書に記載されています。
紙の取扱説明書がない場合や紛失した場合でも、品番や形式番号がわかれば、公式ホームページからダウンロード可能です。

ただし、初期化するとデータを復元できないため、処分する直前に行いましょう。

また、メーカーへ回収を依頼する場合には、メーカー側で初期化対応を行ってくれるケースもあります。
詳しくは依頼するときにご確認ください。

メモリーカードを抜き忘れない

コピー機を処分するときは、SDカードやUSBなど、メモリーカードを抜き忘れていないかも確認しましょう。
メモリーカードを抜き忘れると、情報漏洩の原因になることがあります。

情報漏洩は自社だけでなく取引先にも迷惑をかけてしまうため、注意が必要です。

また、購入時のオプションで、はじめからメモリーカードが差し込まれている場合もあります。
処分の際は、メモリーカードが入っていないかチェックしましょう。

資料が置きっぱなしになっていないか確認する

コピー機を処分する前に、コピー機のガラス板や給紙トレイ、収納ボックスなどに資料を置き忘れていないかを確認してください。
資料が置いたままになっていると、個人情報や機密情報が外部に漏れるリスクがあります。

処分する前に、コピー機内から全ての資料が取り除かれていることを確認しましょう。

インクカートリッジ・トナーカートリッジを取り外す

コピー機を処分するときは、インクカートリッジやトナーカートリッジを取り外しましょう。
純正品のインクやトナーであれば、リサイクルが可能です。外したあとは家電量販店や郵便局、自治体に設置された回収ボックスに入れてください。

非純正品のインクやトナーは「燃えないごみ」に出すのが一般的です。
ただし、自治体によっては燃えるごみとして処分できます。
処分方法については、お住まいの自治体のルールを確認してください。

信頼できる業者に依頼する

産業廃棄物業者や不用品回収業者を選ぶ際には、信頼性を確かめることが重要です。
不当に高い料金を請求する業者や、必要な許可を持たない業者は避け、正規の業者を選ぶようにしましょう。

参考として、コピー機の回収費用の相場は以下のとおりです。

• 産業廃棄物業者：1万円程度
• 不用品回収業者：数千～数万円程度

また、メーカー以外の業者に回収を依頼する場合には、次のポイントを確認しましょう。

• 「産業廃棄物収集運搬許可証」を持っているか
• 処分費用の見積もりをしっかり取ってくれるか
• 追加費用が発生するか
• 回収方法についての説明があるか

上記の4点に関して疑問があれば、業者に遠慮なく質問してください。事前に調べておくと、トラブルを未然に回避できます。

まとめ

コピー機の処分方法は、入手方法や所有権によって異なります。リースやレンタルであれば、処分せずに元の会社に返却しなければなりません。

家庭用や個人用コピー機は粗大ごみ、業務用は産業廃棄物として処分しましょう。

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