
防犯機器 2025.05.19
防犯カメラのリースとは?レンタルとの違いや費用相場について解説
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防犯機器
自宅や店舗の防犯対策として、防犯カメラの導入を検討する方は少なくありません。
しかしながら、設置には専門的な知識や技術が求められるため、基本的には専門業者への依頼が推奨されます。
本記事では、防犯カメラの設置にかかる費用の内訳をはじめ、設置後に発生するランニングコストや、コストを抑えるための具体的な方法について解説します。
目次
費目 | 費用 |
カメラ本体の費用 | 2~10万円程度 |
周辺機器の費用 | 5~15万円程度 |
取付・工事費用 | 10万円程度 |
防犯カメラの設置にかかる費用は、一般的に20万〜40万円程度が目安とされており、設置条件や機器の仕様によって変動します。
カメラ本体や周辺機器のスペックが高くなるほど費用は上がり、ハイスペックな製品を導入する場合には30万円以上かかるケースもあります。
また、設置場所によっても必要なコストは異なります。屋内への設置であれば、求められる性能は比較的低く、設置費用も抑えられます。
一方、屋外に設置する場合は、防水性や耐久性などの性能が求められるため、費用は高くなる傾向です。
加えて、社内全体や駐車場などに複数台を設置するケースでは、台数に比例して工事費用も増加します。
そのため、あらかじめ予算内に収まるかどうかを慎重に見積もることが重要です。
防犯カメラの設置費用の内訳は以下のとおりです。
各項目にいくらかかるのかについて説明していきます。
カメラ本体の価格は、搭載されている機能によって大きく異なります。
例えば、屋内用で防水・防塵機能を必要とせず、画素数も標準的なモデルであれば、5,000円程度から入手可能です。
一方で、屋外設置用となると防水・防塵機能は不可欠であり、10万円を超えるケースもあります。
さらに、夜間監視用の赤外線センサーや、逆光補正といった高度な機能を備えた機種を選ぶ場合は、それに応じてコストも上昇します。
無駄なコストをかけないためにも、設置場所の環境や利用目的に合った必要最低限の機能を見極めることが重要です。
ただし、コスト削減を重視しすぎて性能が不足し、「肝心な場面が録画できなかった」といった事態を招かないよう、慎重な判断が求められます。
防犯カメラの運用には、以下の周辺機器が必要になる場合があります。
ただし、これらすべてがカメラの台数分必要というわけではありません。
録画機とモニターは、設置場所に1台ずつあれば基本的に問題ありません。マイクについては、音声録音が必要なカメラの数に応じて用意します。
おおよその価格帯は、録画機が2〜10万円程度、モニターが2〜5万円程度です。
なお、ネットワークカメラとクラウド保存を組み合わせたシステムを導入する場合、録画機やモニターは不要になります。
保存された映像は、パソコンやスマートフォン、タブレットなどから確認することが可能です。
防犯カメラの設置を専門業者に依頼する場合、取付・工事費用が発生します。
1台あたりの費用目安はおよそ10万円程度で、以下のような費用が含まれます。
屋内への設置は比較的作業が容易なため、費用を抑えやすい傾向にあります。
一方、屋外設置では、壁面への穴あけ、長距離配線、高所作業などが必要となるケースもあり、費用が高額になりやすい点に注意が必要です。
また、依頼先の事務所と設置場所が離れている場合は、別途出張費が加算されることがあります。
事前に所在地を確認し、なるべく近隣の業者を選ぶことで、コストの抑制につながります。
項目 | 費用の目安(月額) |
電気代 | 約320円~ |
空調管理費用 | 約4,000~9,000円 |
HDD交換費用 | 約3万円/数年ごと |
防犯カメラを設置後は、電気代・空調管理費用・HDD交換費用が発生します。各費目の詳細について見ていきましょう。
防犯カメラは通常、24時間365日稼働させるため、月々の電気代が発生します。
標準的な消費電力の機器を使用した場合、電気代の目安は以下のとおりです。
機器の種類 | 1ヵ月の電気代 |
防犯カメラ | 45~140円程度 |
レコーダー | 280~440円程度 |
モニター | 440円程度 |
なお、モニターは常時電源を入れておく必要はありませんが、映像を常に表示させておくことで防犯効果を高めたい場合は、上記の電気代が継続的に発生します。
モニターの電源を必要最小限に抑えた場合、月額の電気代はおおよそ320〜1,000円程度が想定されます。
また、カメラを複数台設置している場合は、台数に応じて電気代も比例して増加します。
防犯カメラやレコーダーは電子機器であるため、極端な高温・低温の環境下では動作不良や故障のリスクがあります。
そのため、機器を安定して稼働させるために、空調による温度管理が必要となるケースもあります。
一般的な耐熱温度の目安は以下のとおりです。
たとえば、夏場に冷房を24時間稼働させた場合、月間の空調コストは約4,000〜9,000円程度が想定されます。
部屋の広さや設定温度によっては、1万円を超えることもあります。
空調コストを抑えるためには、機器の耐熱性を確認したうえで、冷房の稼働時間を「日中のみ」や「夜間のみ」に限定するなど、効率的な運用が有効です。
レコーダーに内蔵されたハードディスクは消耗部品であり、長期間の使用によって故障する可能性があります。
交換にかかる費用は1台あたりおよそ3万円前後が目安です。
技術的な知識と経験があれば、交換作業を自力で行うことで部品代のみで済み、費用を半額程度に抑えることも可能です。
ただし、交換に失敗した場合は録画機能が正常に作動しなくなるリスクがあり、修理費用がさらにかさむおそれがあります。
確実性を重視する場合は、専門業者への依頼が安心です。
防犯カメラの導入にかかる費用を抑えるための具体的な方法として、以下の4つが挙げられます。
一つずつ見ていきましょう。
防犯カメラの設置に際しては、自治体が提供する補助金・助成金制度を利用できる場合があります。
補助率や対象条件は自治体ごとに異なるため、事前に公式ホームページなどで詳細を確認しましょう。
補助金・助成金の対象としては、防犯カメラ本体や設置工事にかかる費用が一般的ですが、なかにはメンテナンス費や交換・修理費が補助されるケースもあります。
制度を活用できれば、自己負担を大幅に軽減できる可能性があります。
導入前には、制度の有無・申請条件・必要書類などを忘れずにチェックしておきましょう。
なお、防犯カメラ以外にも、複合機の導入において補助金を活用できる場合があります。
詳しくは以下の記事をご参照ください。
参考:複合機 補助金
コストを抑えるためには、複数の業者から見積もりを取得する「相見積もり」が有効です。
相見積もりによって、以下のようなメリットが得られます。
過度な件数の依頼は管理が煩雑になるため、2〜3社程度に絞って依頼するのが現実的です。
また、比較可能な見積もりを取得するためには、設置台数・機種スペックなど、各業者に同じ条件で依頼することが重要です。
条件が異なると価格の比較ができなくなるため、見積もり依頼前に必要スペックなどの要件を整理しておきましょう。
クラウド対応の防犯カメラを導入すれば、レコーダーやモニターといった周辺機器の購入が不要となるため、初期費用を抑えられます。
ただし、クラウドサービスには毎月の利用料が発生します。
契約料は保存日数に応じたプランが用意されており、1台あたり月額2,200〜3,000円程度が相場です。
契約期間が90日や180日など長期になるほど、単価が割安になる傾向があります。
設置スペースの確保が不要で導入のハードルが低い点もクラウド型の特徴です。
ただし、カメラの台数に応じて費用が増えるため、周辺機器購入とのトータルコストを比較しながら選定しましょう。
防犯カメラの導入方法として、レンタルやリースを活用する選択肢もあります。
これらは初期費用を分割できる点が最大のメリットで、資金に余裕がない場合でも導入しやすくなります。
仮設店舗や短期利用にも柔軟に対応できるほか、リース契約には保守・メンテナンスが含まれる場合も多く、トラブル時にも安心です。
また、カメラのスペック変更や増設にも対応できるプランを用意している業者もあり、将来的な拡張を見据えた導入にも適しています。
ただし、契約期間が長くなると総支払額が購入より割高になるケースもあるため、利用目的や期間、必要機能を整理したうえで、複数プランを比較・検討しましょう。
防犯カメラのリースについては、以下の記事でも詳しくご紹介しています。
参考:防犯 カメラ リース
防犯カメラの設置費用の目安は20万〜40万円程度と、設置する台数やカメラのスペックによって変動します。
設置費用を抑えるためには、補助金・助成金の活用やクラウドサービスの利用を検討しましょう。
株式会社ファーストでは、防犯カメラの設置を承っております。200万画素から4Kまでの幅広いラインナップの商品を用意しており、さまざまな現場に対応可能です。
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