皆さん、お疲れ様です。

環境ソリューション事業部の城田です。

以前、「蛍光灯の2027年問題」についてご紹介がありましたが中小、零細企業ではまだまだ進んでいないため、今回は交換に向けた対策を中心にお話しさせていただきます。

2027年、一般照明用蛍光灯の製造・輸出入規制が本格化し、従来の蛍光灯は入手しにくくなります。

特にオフィスや工場、店舗では早めのLED化対策が重要となります。

特に多く使われている蛍光灯に関しては、「器具ごと交換する方法」と「既存器具を活かして直管LED化するバイパス工事」の２つが主な選択肢となります。

まずベースライト交換工事のメリットは、器具本体を新しくするため、見た目がキレイになり、反射板やソケットの経年劣化もまとめて解消できる点です。最新のLEDベースライトは省エネ性能が高く、調光機能や高効率タイプも選べるため、長期的には電気代の削減効果も大きくなります。

一方、デメリットは、器具本体の費用と施工費がかかるため、初期コストが比較的高くなることです。

また天井補修が必要な場合は工期も長くなることがあります。

次に、直管LEDを使ったバイパス工事ですが、既存の照明器具をそのまま活用し、内部配線を変更してLED化する方法です。メリットは、器具交換に比べてコストを抑えやすく、短時間で施工しやすい点です。

ただしデメリットとして、器具本体自体は古いままなので、反射板やソケットの劣化や破損のリスクは残ります。また、器具寿命が近い場合、後から結局交換が必要になるケースがあります。

どちらを選ぶべきかは、使用年数や設置環境、予算によって異なります。築年数が古く器具劣化が進んでいる場合には「器具ごと交換」、新しめの器具でコスト重視なら「バイパス工事」が向いているかと思います。

2027年に向けて駆け込み需要が増えており、メーカーからの納期遅延に加え、土日祝に工事が重なることから、お客様の希望通りに進まないケースが増えてきております。この影響は今後、さらに悪化すると予想されるため、早めの現地調査と計画的な更新が賢明な対策といえるかと思います。